マグニフィセントセブン株 S&P500を牽引 2025年の動向は？
2024年S&P 500を牽引したマグニフィセント7。Google、Amazon、Apple、Microsoft、Tesla、Meta、NVIDIAが記録的な成長を達成し、指数全体の3分の1を占めるまで拡大。AI需要やクラウド事業が好調な中、2025年の見通しはどうなるのかを解説します。
「マグニフィセント7（Magnificent Seven）」とは、超大型テック企業である、アルファベット（Google）、アマゾン（Amazon）、アップル（Apple）、メタ・プラットフォームズ（Meta）、マイクロソフト（Microsoft）、エヌビディア（Nvidia）、テスラ（Tesla）の7つの企業のことです。
2024年の米国株式市場は、このマグニフィセント7がS&P500を大きく牽引し、前年比27％以上上昇し、大きな注目を浴びました。
マグニフィセント7がS&P500を占める割合は年々増加
市場におけるマグニフィセント7の影響力は、次の表が示すとおり年々高まっています。2024年半ばには、S&P 500全体（約46兆ドル）のうちマグニフィセント7だけで約16兆ドルを占め、わずか10年前には1割にも満たなかったシェアがいまや3分の1を超えるまでに拡大しました。
S&P 500は名目上500を超える銘柄で構成されていますが、こうした大型テック7社の時価総額が突出しているため、指数全体もこれらの動向に大きく左右されるという構図が強まっています。
2024年マグニフィセント7各社の収益
2024年のS&P 500の牽引役となった「マグニフィセント7」は、個々の企業業績においてもその存在感を放ちました。
マグニフィセント7の売上高と純利益を比較してみましょう。まず、Amazonは圧倒的な売上規模を誇る一方で、NVIDIAやMicrosoftは売上に対する純利益の割合が高く、非常に効率的な収益構造を持っていることがわかります。また、企業ごとの収益性の違いも明確で、Teslaは売上規模に比べて純利益が低く、製造業特有の高いコスト負担が見て取れます。
直近で発表されたそれぞれの収益構造を簡単にみてみましょう。
NVIDIAはAI関連需要の急増を背景に、収益35.1Bドル、純利益19.3Bドルという驚異的な数字を達成し、粗利益率75％という他を圧倒する効率性を誇っています。
同様に、Microsoftもクラウドサービスを中心に堅実な成長を遂げ、収益65.6Bドル、純利益24.7Bドルといった高水準の業績を記録しました。
また、Alphabet（Google）は広告事業の拡大に加えてGoogle Cloudの成長が顕著で、収益88.3Bドル、純利益26.3Bドルを達成。AppEcomyInsightより引用
AmazonはオンラインストアとAWSが収益を牽引しつつも、広告事業の拡大が際立ち、Metaは広告収益の増加に加えてメタバース関連事業の投資が続く中で高い利益率を維持しています。
一方で、AppleはiPhoneを中心とした既存事業の安定感が際立ち、収益94.9Bドル、純利益14.7Bドルと成熟した企業としての強みを発揮しています。
Teslaはエネルギー事業の成長が目立つものの、製造業特有のコスト構造が重く、純利益2.2Bドルと他社に比べるとやや控えめな結果となりました。
Metaは、主に広告収益に依存する収益構造を持ちながら、2024年も高い利益率を維持しています。売上高40.6Bドルに対して純利益は15.7Bドルとなっており、広告ビジネスの安定した成長が見られます。
2025年のマグニフィセント7はどうなる？
2025年の株式市場は、引き続きプラスの動きを見せる可能性が高いものの、2023年から2024年の2年間でS&P 500が約57%も上昇した反動を考慮すると、同様の大幅な上昇を再現するのは難しいとの見方が多いようです。ただし、1990年代後半には5年連続で市場が上昇した例もあるため、3年連続の上昇が絶対に不可能というわけではありません。特に、AI関連の新サービスや技術が期待を上回る発展をすれば、テクノロジー企業が再び大きな上昇を見せる可能性も残されています。
インフレと金利の影響については、10年債の利回りが4.6%前後で推移しており、もし2025年にインフレが再び高まれば、高い評価額がついているテック株にとって逆風となる恐れがあります。また、当初4回と予想されていた利下げが2回程度にとどまる見通しのため、大幅な金融緩和は期待しづらい状況です。ただし、雇用統計や消費者物価指数（CPI）などの経済指標が良好であれば、追加利下げが行われ、株式市場が再びリスクを取る流れに戻る可能性も否定できません。
トランプ氏とテック業界は対立するのか
トランプ次期政権では、外国人の高技能労働者を受け入れるべきかどうかを巡り、トランプ氏の熱心な支持者であるMAGAと呼ばれる派閥とテック業界との間で大きな対立が生じております。MAGA支持者は、高技能の外国人を安易に受け入れるとアメリカ人の雇用が奪われると強く主張しています。一方、イーロン・マスク氏などテック業界の著名人は、経済と技術革新のために、高度な専門知識をもつ外国人を積極的に受け入れる必要があると考えています。
トランプ氏がAI政策顧問として、インド出身（アメリカに帰化済み）のスリラム・クリシュナン氏を任命したことに対して、MAGA派は疑念を示しました。特に極右インフルエンサーのローラ・ルーマー氏などは、H-1Bビザを利用して多くの外国人を雇用しているテック企業の影響力を警戒しております。さらに、新設される予定の「政府効率化省（DOGE）」が、シリコンバレーの利益を優先させることになるのではないかという懸念も指摘されています。
トランプ氏ご自身は、不法移民には厳格な姿勢を示しつつも、高度な学位や専門性を持つ人々の受け入れを拡大することにも言及しており、MAGA派の強硬な移民制限策とテック業界の要望との間でバランスを取ろうとしています。ただし、前回の政権で移民政策に強い影響力を持ったスティーブン・ミラー氏も再び政権入りするとされており、マスク氏のように合法移民に対しては比較的寛容な立場を取る人物との折り合いがどのようにつけられるのかが焦点になっています。
次期政権では、トランプ氏が掲げる「不法移民は徹底的に取り締まりつつ、合法的な高度人材には門戸を開く」という考えがどの程度実行に移されるのか、そしてそこにテック業界の影響力やMAGA派の反発がどのように絡むのかが注目されます。これらの動きは、アメリカの雇用や経済競争力だけでなく、移民全体に対する政策の方向性を大きく左右することになるでしょう。
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これまでみてきたように、マグニフィセントセブンはS&P500を占める割合を増やしつつあり、米国市場を牽引してきました。2025年の動向はどうなるのか、大きな注目が集まっています。
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参考文献
https://www.fool.com/investing/2024/12/29/will-the-fateful-8-stocks-outperform-the-magnifice/
https://www.visualcapitalist.com/sp/charted-magnificent-7-market-cap-as-a-share-of-the-sp-500/
AppEconomyInsight
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